2025年3月 金相場の価格推移

2025年3月 金相場の価格推移チャート

2025年3月 金相場の動向

2025年3月最高値 (3月28日)	2025年3月最安値 (3月11日)	平均買取金額
16,229円	14,881円	15,572円

2025年3月 金相場の価格推移

月日	買取相場	専門家のコメント
3/3	15,168円 （+36）	令和7年3月3日(月)の金相場は前日比で36円の騰貴となりました。1gあたりの金価格は15,168円です。2月28日(金)に行われたアメリカのトランプ大統領とウクライナのゼレンスキー大統領の会談が決裂したことを受けてNATOが関係修復に向けて動きはじめています。3月2日(日)には欧州各国の首脳陣がロンドンにて会議。停戦後の平和維持部隊をはじめとした有志国連合を形成しました。一方でトランプ大統領は暗号資産(仮想通貨)の戦略備蓄を進める計画を明らかにしており、仮想通貨が大きく値上がりしています。仮想通貨の急騰による金相場への影響がどのように出るのか。今週も金価格の動きに注目が集まります。
3/4	15,167円 （-1）	令和7年3月4日(火)の金相場は前日比で1円の下落となりました。1gあたりの金価格は15,167円です。アメリカのトランプ大統領がウクライナへの軍事支援を全面停止することを明らかにしました。アメリカからの支援がウクライナ戦争終結にどれだけ寄与するかを測るのが狙いとみられています。ただ、あくまでも一時的であり今後のウクライナの上層部が和平への取り組み次第で支援を再開するというのがトランプ大統領のコメントです。ゼレンスキー大統領による実効支配された領土奪還を目指す戦争継続とこれ以上の被害を避けるための損切りとしての戦争終結へと動くトランプ大統領によるそれぞれの思惑に世間では様々な意見が散見されます。
3/5	15,320円 （+153）	令和7年3月5日(水)の金相場は前日比で153円の騰貴となりました。1gあたりの金価格は15,320円です。アメリカは3月4日(火)に予定通りカナダ・メキシコ・中国の3ヶ国の関税引き上げを実施。これに伴いカナダはアメリカからの輸入品を25％の報復関税をかけており、中国は米農産物への対抗関税が発表されました。市場では関税引き上げの報復合戦からのリスク回避として金買いが優勢となりました。日本でもトランプ大統領から輸入品の追加関税の可能性を示唆しています。
3/6	15,295円 （-25）	令和7年3月6日(木)の金相場は前日比で25円の下落となりました。1gあたりの金価格は15,295円です。パレスチナ自治区ガザでの停戦をめぐり、アメリカがイスラム過激派組織ハマスとの直接協議に臨んでいたことが明らかとなりました。アメリカからはトランプ政権の人質問題を担当するボーラー大使が協議に出席しており、イスラエル側には既に話をつけているとのことです。これまでの協議はエジプトやカタールが仲介して行われていた背景もあり、今回のようにアメリカが直接ハマスとの話し合いは異例となりました。内容としてハマスが拘束している人質からアメリカ人の早期解放並びにガザでの停戦継続について議論がされた模様です。ウクライナ戦争を4月20日までに停戦を目指すトランプ政権は、ハマスとの直接協議を経て中東問題の沈静化に更なる行動が示されました。
3/7	15,077円 （-218）	令和7年3月7日(金)の金相場は、218円の下落となりました。1gあたりの金価格は15,077円です。アメリカの10年債利回りが高水準で推移している状況が金価格下落の要因とされています。トランプ大統領は6日(木)、カナダとメキシコに課していた関税25％のうちUSMCA貿易協定に適合する輸入品は関税の対象外とすることを決めました。期間は4月2日となっています。アメリカ政府高官によればメキシコは50％、カナダは38％が関税の対象外と推定されます。5日(水)には自動車への関税措置が1ヶ月延期となるなど例外的な発表が続いています。
3/10	15,088円 （+11）	令和7年3月10日(月)の金相場は前日比で11円の続伸となりました。1gあたりの金価格は15,088円です。中国政府は10日、アメリカ産の農産物などを対象に最大15％の報復関税を発動しました。トランプ米政権が4日に対中追加関税を引き上げたことへの対抗措置とみられます。アメリカ側もさらなる関税強化に意欲を示しており、米中貿易摩擦が一段と激化すると予想されます。今回の関税では、鶏肉・小麦・トウモロコシ・綿花に15％、大豆・牛肉に10％の関税が上乗せされました。先月の原油・LNGへの報復関税に続く第2弾の措置として、トランプ大統領の支持基盤である農業・エネルギー業界を狙い撃ちした形となります。王文濤商務相は6日の記者会見で**「国益を守り切る決意は変わらない」と強調し、米国をけん制。さらに、中国共産党筋によると、中国は米国との貿易摩擦に備え入念に準備を進めてきたとされ、2024年の統計では大豆などの対米輸入依存度が低下しています。
3/11	14,881円 （-207）	令和7年3月11日(火)の金相場は前日比で207円の下落となりました。1gあたりの金価格は14,881円です。ロシア経済に暗雲が立ち込めています。ロシアのメディアは、国内経済の先行きに不安が高まっていると報じ始めています。ウクライナ戦争によるインフレを抑える為、ロシア中央銀行は政策金利を21％という異例の高さに設定。これが個人消費や企業活動を圧迫し、経済危機への懸念が強まっている状況です。プーチン政権も高金利の影響を認識しており、昨年末にはさらなる利上げが検討されたものの、プーチン大統領が否定的な発言をしたため見送られたと報じられています。ウクライナ戦争の長期化と経済制裁がロシア経済を圧迫する中、ロシアはトランプ政権との距離を縮めるのか。中国との関係をより強化していくのか。戦争終結と制裁解除を目指す中、ロシア政権の動きに注目です。
3/12	15,155円 （+274）	令和7年3月12日(水)の金相場は前日比で274円の騰貴となりました。1gあたりの金価格は15,155円です。アメリカとウクライナの高官協議の結果、ウクライナは30日間の暫定停戦に同意。アメリカはウクライナへの軍事支援と機密情報の共有を再開することを決定しました。ただし、停戦の実現にはロシアの同意が必要であり、アメリカはロシアとの交渉に臨みます。トランプ米大統領は11日、「プーチン大統領との協議を週内にも行いたい」とコメントしており、ロシア訪問や電話会談の可能性を示唆しました。米メディアによると、ウィトコフ中東担当特使がプーチン氏との会談を予定中とのことです。ロシア側も交渉の可能性を否定しておりません。また、ロシア大統領府の記者は「プーチン・トランプ会談が金曜日に行われ、単なる電話会談以上のものになる」と発言。今後、ロシアが停戦に同意するかが最大の焦点となり、米ロ間の交渉が注目されます。
3/13	15,297円 （+142）	令和7年3月13日(木)の金相場は前日比で142円の続伸となりました。1gあたりの金価格は15,297円です。今年の1月に就任後、各国への関税措置を展開してきたトランプ大統領ですが、更なる追加関税を機に各国からの報復関税による世界的な貿易戦争が模様されています。トランプ大統領が鉄鋼・アルミニウムに25％の追加討論を行ったことを受け、主要となる貿易相手国・地域が報復的措置発表しました。欧州連合は総額280億ドル(およそ4兆1000億円)に相当する米国産品に段階的な報復を導入すると表明。カナダも13日から207億ドル(およそ3兆円)相当の米産品に追加を課しました。中国も「必要なすべての措置に応じる」とコメントしています。各国の対応が分かれる中、アメリカ発の貿易戦争がさらに激化する可能性があります。
3/14	15,515円 （+218）	令和7年3月14日(金)の金相場は前日比で218円の続伸となりました。1gあたりの金価格は15,515円の最高値を更新しました。トランプ大統領によるEU産ワインの関税を200％にまで引き上げるとし、波紋を広げています。トランプ大統領は13日、EUから輸入するワインなどのアルコール製品に200％の関税を課すと自身のSNSに投稿しました。これは、EUがアメリカ産ウイスキーに対して関税を課したことへの報復措置とされています。EUは、トランプ政権による輸入鉄鋼・アルミニウムに25％の関税を発動したことへの対抗措置として、4月1日からバーボンウイスキーなどに関税を課す方針を示していました。両者とも譲らない強気な姿勢をみせており、EUとアメリカの貿易摩擦がさらに激しさを増すことが予想されます。
3/17	15,590円 （+75）	令和7年3月17日(月)の金相場は前日比で75円の続伸となりました。1gあたりの金価格は15,590円です。米露の電話会談によるウクライナ戦争停戦協議が行われようとしています。アメリカのウィットコフ中東担当特使は16日、トランプ大統領が今週中にロシアのプーチン大統領と電話会談を行うと発表。会談ではアメリカが提示したウクライナとの一時停戦案を受け入れるとの見通しです。ルビオ米国務長官は15日にラブロフ露外相と電話会談を実施し、「非常に期待が持てる内容だった」とCBSテレビで発言。米露首脳会談に向けた地ならしが進んでいます。一方、ウクライナ情勢は依然として緊迫しています。ウクライナ軍は16日、ロシア西部クルスク州スジャから撤退したことを表明。ロシア国防省は13日にスジャ奪還を発表しており、ウクライナ側がこれを追認した形となります。
3/18	15,714円 （+124）	令和7年3月18日(火)の金相場は前日比で124円の続伸となりました。1gあたりの金価格は15,714円です。トランプ米大統領は15日、イエメンの反政府武装組織フーシ派の拠点に「決定的かつ強力」な空爆を実施したと発表。フーシ派が紅海で船舶攻撃を繰り返していることへの対抗措置としています。フーシ派側は「子供5人と女性2人を含む53人が死亡、98人が負傷した」と発表しており、アメリカは「フーシ派の主要指導者を標的とし、排除した」と主張していますが、フーシ派はこれを認めていません。トランプ米大統領は「フーシ派はイランの支援を受け、米軍や同盟国を標的にしている」と述べ、さらなる攻撃の可能性を示唆。地政学的リスクから安全資産の金が買われたことによる相場伸びが顕著に表れています。
3/19	15,889円 （+175）	令和7年西暦2025年3月19日(水)、金価格は過去最高値を更新しました。トランプ政権の相互関税から貿易戦争へと発展したことでアメリカ経済の減速懸念や今週に起きた米軍によるイエメンの親イラン武装組織フーシへ空爆実施など地政学的リスクが安全資産である金の需要が伸びております。また、ガザ地区ではイスラエル軍による空爆がありました。停戦以来最大規模の攻撃となっており、1月27日から続いていた停戦合意は破棄されたものとみられます。ウクライナ戦争の終結が見えてきたところでしたが、今後はアメリカを中心とした貿易戦争、イスラエルとハマスの衝突が金相場に多大なる影響を及ぼすことが予想されます。
3/21	15,909円 （+20）	イスラエル軍によるガザでの地上作戦が再開。停戦崩壊への懸念が高まっています。イスラエル軍は19日、パレスチナ自治区ガザを南北に隔てる軍事区域に部隊を再配備。「限定的地上作戦」を再開したと発表しました。20日にはガザ北部でハマスの拠点を攻撃し、これに対抗したハマスはロケット弾を発射。18日の大規模空爆後、ハマスの反撃は初めてであり、停戦合意の崩壊が懸念されています。
3/24	15,868円 （-41）	令和7年3月24日(月)の金相場は前日比で41円の下落となりました。1gあたりの金価格は15,868円です。イスラエル軍は22日、レバノン各地でシーア派イスラム主義の武装組織ヒズボラの拠点に空爆を実行。レバノン保健省によると、子ども1人を含む最低7人が死亡、40人以上が負傷しており、昨年11月の停止戦終了以来となる最大規模の攻撃が続いています。イスラエル軍は、ヒズボラのロケット攻撃への復報として攻撃を実施したと発表し、「レバ非政府がすべての責任を負う」と強調。 一方で国連レバノン暫定駐留軍（UNIFIL）は越境攻撃の激化に偏見を示しており、全方位に平静を述べているとのことです。同時に、ガザでもイスラエル軍の空爆は継続。 これにより南部ハンユニスにて潜伏していたハマスの政治指導者サラー・アル・バルダウィルが死亡。イスラエル軍によるハマスの要人を標的にした攻撃だったと述べています。
3/25	15,948円 （+80）	令和7年3月25日(火)の金相場は前日比で80円の騰貴となりました。1gあたりの金価格は15,948円です。買取価格はいよいよ16,000円が目前となりました。トランプ米大統領は24日、ベネズエラ産の石油や天然ガスを輸入する国に対し、25％の関税を課すと発表しました。関税は4月2日から発効予定で、トランプ氏は「ベネズエラが何万人もの犯罪者を米国に送り込んでいる」と非難し、制裁の一環としています。米政権はすでにベネズエラへの制裁を強化しており、今月4日には米石油大手シェブロンのベネズエラ事業許可を取り消していますが、米財務省は24日、猶予期間を5月27日まで延長すると発表。これにより、ベネズエラ産石油の輸出に打撃を与え、価格引き下げを強いる狙いがあると見られます。アナリストによると、ベネズエラの原油輸出量が急減する可能性が高いとのこと。ベネズエラ政府は「違法な措置」として反発し、中国やインドなど主要な輸入国の動向が注目されています。一方、トランプ大統領は自動車、木材、半導体、医薬品への関税も検討しており、今後さらなる貿易摩擦が懸念されます。
3/26	15,900円 （-48）	令和7年3月26日の金相場は前日比で48円の下落となりました。1gあたりの金価格は15,900円です。アメリカのトランプ大統領は24日、輸入自動車に対する認識を「数日中に発表する」と明言。 それに加えて、木材や半導体への論点についても発表予定となっており、対象国の一部には適用軽減や軽減措置が一時的に与えられる可能性を示唆します。また、ベネズエラ産の原油や天然ガスを輸入する国に対して、4月2日から25％の税務を課す方針も改めて表明。 ベネズエラがアメリカに敵対的な行動を取っていることが理由とされており、新たな措置として行動されます。日本政府はトランプ政権に対して、関税の適用猶予を求める交渉が引き続き行われます。液化天然ガス（LNG）の輸入拡大についても官民で協議し、影響を精査しながら対応を進める方針とみられます。
3/27	15,975円 （+75）	令和7年3月27日(木)の金相場は前日比で75円の続伸となりました。1gあたりの金価格は15,975円です。トランプ大統領は26日、米国外で製造された全ての輸入車に25％の関税を課すと発表し、4月3日に正式発効されます。乗用車や小型トラック、自動車部品も対象となり、米国製は除外される。これは、輸入車を締め出し、海外の生産拠点を米国内に移す狙いがみられます。特に日本の自動車産業への影響が大きいと予想されます。昨年の米国の自動車輸入はおよそ801万台、最大の輸入元はメキシコ（296万台）、続いて韓国（153万台）、日本（137万台）、カナダ（106万台）、ドイツ（44万台）でした。現在、米国は乗用車に2.5％の関税を課していますが、25％への引き上げにより日本の自動車メーカーの経営に打撃を与える可能性が高いです。トランプ氏は「多くの工場建設や雇用創出につながる」と主張したが、日本にとって自動車は最大の対米輸出品であり、経済への影響は避けられないと思われます。
3/28	16,229円 （+254）	令和7年3月28日(木)の金相場は前日比で254円の続伸。1gあたりの金価格は16,229円の史上最高価格更新となりました。アメリカのトランプ大統領は26日、新たに自動車の関税を25％に引き上げると発表。4月3日(木)発効とされており、ドイツをはじめとした欧州連合やカナダは報復関税を示唆しています。日本は、トランプ政権の自動車関税25％適用に石破政権は遺憾の意を示しており、日本の除外を求める方針を明らかにしました。国内の自動車産業は、日本の対米輸出のおよそ28％を占める重要な分野であり、部品メーカーを含む広範なサプライチェーンに影響が及ぶ可能性が危惧されます。世界各国が米国との貿易摩擦が懸念されたことから安全資産とされる金買いが増幅される展開となりました。今回の自動車関税引き上げの発表を受けた米経済や為替の動向によって金価格はさらに上昇する可能性があります。
3/31	16,163円 （-66）	令和7年3月31日(月)の金相場は前日比で66円の下落となりました。1gあたりの金価格は16,163円です。イスラエル軍は28日、レバノンからのロケット弾発射を受け、ヒズボラの拠点とされるベイルート南部を空爆しました。昨年11月の停戦合意以降、ベイルートへの攻撃は初めてであり、合意の維持が懸念されています。イスラエル側は、ヒズボラのドローン施設を標的にしたと主張していますが、ヒズボラは関与を否定しています。ネタニヤフ首相は「脅威には断固対応する」と述べており、今後も攻撃を継続する可能性を示唆しました。レバノン軍はロケット弾の発射地点を特定し、捜査を進めているものの、犯行声明は出ておりません。国連のレバノン特別調整官は、紛争が拡大することで双方の民間人に壊滅的な影響を及ぼすと警告。ヒズボラは停戦を順守しているとし、イスラエルが軍事行動を正当化するための口実を作っていると非難しています。

2025年3月の金相場に関して専門家の考察

2025年3月の金相場は月初の1グラムあたり15,168円から始まり、月末には16,163円を記録し、1,000円近い上昇を見せました。この価格上昇には、複数の国際的および経済的要因が影響しています。まず、トランプ前米大統領が日本や中国、メキシコ、カナダに対して追加関税を発表したことで、貿易摩擦が再燃し、投資家の間でリスク回避の動きが強まりました。これにより安全資産としての金の需要が高まり、価格を押し上げる一因となりました。また、3月5日に発表された米国のISM非製造業総合指数が市場予想を上回ったことで、インフレ懸念が浮上しましたが、月末には米雇用統計が予想を下回るなど、景気減速への不安も強まりました。これらの混在する経済指標が市場を揺さぶり、金相場の変動を後押ししました。加えて、欧州中央銀行（ECB）は3月6日の理事会で5会合連続となる利下げを実施し、ユーロ圏の景気後退懸念が広がる中、金への信頼性がより高まる結果となりました。さらに、HSBCの分析によれば、地政学的リスクを背景に各国中央銀行は金の備蓄を継続する見通しとされ、これも価格の下支えにつながっています。株式市場の不安定さや為替変動に対するヘッジ需要も相まって、個人投資家による金ETFや現物購入が活発化し、3月の金相場は総じて強含みに推移しました。加えて、金相場の上昇には中国やインドといった新興国市場の動向も無視できません。中国人民銀行が金準備を14カ月連続で積み増したことが報じられ、各国の中央銀行が引き続き金を安全資産として重視している姿勢が鮮明になりました。特に、世界経済が地政学的緊張や金融不安にさらされる中で、国家レベルでの金保有戦略が価格を下支えする要因となっています。また、ドル安の進行も金価格にプラスに作用しました。通常、ドル建てで取引される金は、ドル安になると他通貨圏の投資家にとって割安感が出るため、需要が高まりやすくなります。3月には米国の金融政策見通しが利下げ方向に傾いたこともあり、ドル安傾向が強まり、これが金相場を押し上げました。一方、実需面でもジュエリー需要や産業用需要の回復傾向が見られ、価格上昇を後押ししています。特にインドでは春の結婚シーズンを前に金需要が高まる時期にあり、国際市場への影響も無視できません。投資家心理においても、株式市場のボラティリティ上昇や仮想通貨市場の調整局面により、金への資金流入が加速しました。これらの要因が複合的に作用し、2025年3月の金相場は堅調に推移したと言えます。

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